郵便局の転送届の解除はネットでも出来る?元の住所に配達してもらう簡単な方法

引越しした時に、前の住所に届いた郵便物を新しい住所に「転送」してくれる転送届(転居届)。

多くの方が利用されていますよね?

でも、短期間で元の住所に戻った時には、解除しておかないともう住んでいない所に転送されてしまうので困ります。

この「解除」って実は出来ないんですが、知っていましたか?

でも方法はありますので、「転送」を止めたい方はぜひご確認ください。

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郵便局の転送を解除する方法

「解除する方法がない」と言ったのは、解除手続きというものが存在しないからです。

では、どうやったら元の住所に配達してくれるんでしょうか?

郵便局からの回答はこちら。

転送の解除や中止という手続きはありませんが、現在、旧住所から新住所あてに転送されている場合で、旧住所に戻ってお住まいになられた方については、改めて転居届をご提出いただくことにより、新住所への転送を中止し、旧住所へ配達(新住所から旧住所へ転送)させていただきます。

引用:日本郵便株式会社

ちょっと、分かりにくい説明ですが、つまり「解除という手続きは無いので、元の住所への転居手続きをしてください。」ということです。

(具体例)
千葉の実家→東京のアパートへの転居手続きをしたのなら、
元に戻すには、東京のアパート→千葉の実家への転居手続きをするという事。

逆の手続きをすることで、元に戻すということです。

この手続きは郵便局窓口、郵送、インターネットで可能です。

窓口で転送(転居)手続きをする際に必要なもの

ご本人(提出者)の確認書類

個人の転居
ご本人(提出者)の運転免許証や各種健康保険証等

会社、団体等の転居
社員証、各種健康保険証など窓口へお越しになる方と会社、団体等との関係が分かるもの(転居届の「届出人氏名印」欄には、代表者の氏名の記入および押印をお願いします。)
旧住所の記載内容の確認書類

転居者の旧住所が確認できる運転免許証、パスポート、住民基本台帳カードまたは住民票等、官公庁が発行した住所の記載があるもの

転居届の入手方法

転居届の用紙はインターネットで入手することはできませんので、全国の日本郵政グループの事業所で入手してください。

持ち帰って記入した時にはポストに投函して提出しても大丈夫です。切手は貼らずにポストに投函で構いません。

(後日郵便局から確認が入るようです)

郵便局の転送の解除をインターネットでする方法

もちろん、今の時代は郵便局の「転居届」もインターネットで可能です。

みなさん忙しいと思いますので、日本郵政のHPから、ネットを使って申し込みもできます。

郵便局の「e転居」のサイトはこちらからご利用いただけます。(日本郵政のHP)

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転送してもらえない郵便物もある!

転居届で転送されない郵便物等もありますから、注意が必要です。
「転送不要」と記載された郵便物は、差出人が「この住所に住んでいない場合は返還してほしい」という意思を示している郵便物となりますので、転居届を提出されていても転送されません。

大事な郵便物が転送されないと、ちょっと困りますよね?

「転送不要」の意味や、転送不要とされる代表的な郵便物をまとめますので、把握しておきましょう。

転送不要とは

郵便物の宛先の住所に宛名の人が居住していない場合には、転送せずに差出人に返還するという取扱いのものです。

この場合は受取人が「転送の手続き」をしていても、差出人からの「転送不要」の指示が優先されます。

住所に少しでも間違いがある場合も、差出人へ返還されます。

「転送不要」扱いになる郵便物

転送不要扱いになる郵便物としては、

クレジットカードやキャッシュカードなどの入った簡易書留などの、金融機関が発送する郵便物が代表的です。

郵便物を転送不要にすることで、住所確認を兼ねていたり、他人が無断で転居届を出し、郵便物を詐取するのを防止する意味もあります。

他にもどんな物が「転送不要」になるのか調べてみました。

税金関係の納付書や生命保険会社から送られてくる保険料の納付証明書、健康保険、年金関連も転送不要です。

先ほどのカード類と同様でやはり「お金」に関わるものが多いですね。

まとめ

郵便局の「転送」の手続きには「解除」というものはありません。

「解除」ではなく、重ねて「転送」の手続きをする事で、元の住所に送ってもらいましょう。

転送は一年限りの期間限定のサービスなので、「転送」の手続きが1年で切れると元々の住所に自然と戻ります。

さらに、利用者の利便性のためにネットからの手続きも出来るようになっていますので、スマホやPCから簡単に申し込みもできますよ。

郵便局の「e転居」のサイトはこちらからご利用いただけます。(日本郵政のHP)

また、逆に転送の手続きをしても、転送してもらえない郵便物もありました、転送不要の郵便物です。

クレジットカード、キャッシュカード、銀行や証券、年金などの重要書類は、確実に本人に届けるため「転送不要」になっていて、届出の住所以外には送ってもらえませんので、親族に受け取ってもらうか、住所の変更手続きをして「今の住所」に郵送してもらえるようにするしか無いという事です。

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